浦和レッズは1日、株主構成が変更されたことを発表した。これにより、Jリーグから指摘されていたクラブライセンス交付規則の違反へのおそれがなくなったと説明している。

　経緯としては、横浜F・マリノスの親会社でもある日産自動車株式会社から三菱自動車工業株式会社へ34%の出資があったことで、クラブライセンス交付規則にある「他クラブの経営等への関与の禁止」に抵触するおそれがあるとJリーグが指摘。

　これを受け、三菱自動車が保有するクラブの株式を三菱自動車と三菱重工業株式会社との共同出資の新会社に譲渡したいとの要請があり、本日1日の取締役会で株主構成の変更について承認。同時にJリーグからも承認を得た。

　クラブは、これにより経営が一層盤石な体制になると説明。なお、2社による新会社の浦和レッズ株式取得の割合は浦和レッズ株式全体の50.6%(内訳は三菱重工30.8%、三菱自動車19.8%)となっている。

　淵田敬三代表はクラブ公式サイトを通じて「クラブライセンス交付規則への違反のおそれを指摘されたときには、浦和レッズの赤を守る、ということを申し上げましたが、今回の件で、それが実現でき、大変よかったと感じております」とコメントした。