ポルティモネンセの大株主であり、MF中島翔哉の代理人を務めるテオドロ・フォンセカ氏は、日本代表MFの売却がクラブにとって非常に重要なものだったと認めた。

　2017年夏にポルトガルのポルティモネンセへ当初は期限付き移籍という形で加入した中島は、1年目から大きなインパクトを残して2018年5月に完全移籍を勝ち取る。2シーズン目も全公式戦14試合で5ゴールを記録するなど活躍するが、今冬に3500万ユーロ(当時約44億円)と報じられる移籍金でカタールのアル・ドゥハイル移籍が決定した。

　日本人歴代最高額を記録した中島の移籍金は、ポルトガルの中堅クラブであるポルティモネンセにとって非常に大きな収益に。大株主を務めるフォンセカ氏は『Goal』のインタビューでクラブへのメリットについて明かした。

「我々は他の選手をこれ以上売却する必要がなくなった。中島の売却により、我々のクラブは最低でも10年は食べていける。トップタレントの違約金は4000万ユーロや3000万ユーロと高く設定しているが、これからもこれを継続できる保証はどこにもない」

　また、現在ポルティモネンセにはU-22ブラジル代表のブルーノ・タバタやルーカス・フェルナンデスといった“金の卵”が在籍。将来的にステップアップの可能性が大いにある選手たちを抱える中、フォンセカ氏は選手たちの希望にも沿いながらクラブ経営を進めたいと話した。

「これ以上誰も売りたいとは思わない。しかし、選手たちの意志を尊重する必要もある。私だって、誰かの人生を難しくしようだなんて考えていない」

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