国際サッカー連盟(FIFA)が2019年の国際移籍市場で発生した代理人手数料を発表した。イギリス『BBC』が伝えている。

　ここ数年、移籍金の高騰に歯止めのきかないフットボール界。2017年にパリSGに加入したネイマールの史上最高額となる移籍金2億2200万ユーロ(当時約290億円)を皮切りに、移籍市場が開く度に考えられないほどの紙幣が飛び交っている。

　そんななか、FIFAは2019年の国際移籍市場において、代理人や仲介業者に支払われた手数料の総額を公表。これによると、昨年から20%上昇し、今年は6億5390万ドル(約712億円)にまで到達したようだ。

　そのうちの80%はイタリア、イングランド、ドイツ、ポルトガル、スペイン、フランスといったヨーロッパ主要リーグのクラブによる支出とFIFAはレポート。さらに、ポルトガルのクラブに至っては、移籍金の半額程度を代理人や仲介業者への手数料として支払っていた計算になる。

　今年初旬に、FIFAは代理人への手数料に制限を掛けることを発表。最大でも移籍金の10%に抑えるように求めていたが、現状ではなかなか効力を示せていないようだ。