日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)と日本野球機構(NPB)がつくる『新型コロナウイルス対策会議』は12日、都内のJFAハウスで第3回会議を開いた。感染症の専門家3人による「誇れる感染対策のモデルになる提言」(東邦大・舘田一博教授)が完成。両団体が今後、各クラブや球団に内容の徹底を呼びかけていく。

　両団体のトップが「異例の体制」「画期的」と評した『新型コロナウイルス対策会議』は今月3日に発足。同日に行われた第1回会議、9日に行われた第2回会議で各ステークホルダーに潜むリスクを話し合い、提言内容を練ってきた。第2回では「中断期間を先延ばしすべき」という中間答申も出され、同日中に両団体とも延期の決定をした。

　まとめられた提言はA4サイズの用紙8ページで構成。「選手・コーチ・監督・スタッフが、発熱・咳・倦怠感などの症状を認めたら休む勇気を持つこと」「観客も観戦にあたって発熱・咳・倦怠感などの症状を認めた場合にはスタジアムに行かないこと」という双方の協力のもとで、それぞれの当事者が「感染クラスターにならないこと」を基本方針とした。

　提言によると、新型コロナウイルスは「飛沫感染」「接触感染」が感染経路になっており、感染を促進する要因は①多くの人が集まる状況での濃厚接触②近距離での咳・くしゃみ、おしゃべり、発声③換気の悪い密閉空間の3点。そうした性質を踏まえ、提言には「選手・関係者への対応」と「観客への対応」という2大テーマが詳細に盛り込まれた。

　選手に対しては日頃の健康チェックや感染時の注意点、観客に対しては感染リスクの低い応援スタイルなどが提言されており、今後は各クラブを通じて共有される。また今回、新たに5人の専門家を地域アドバイザーとして指定。会議に参加した3人を含めて北海道から九州まで日本全国をカバーし、クラブ・球団に助言を行っていくという。

　舘田氏が「専門家からするとマスギャザリング(不特定多数の密集)をやらないのが一番効果的だが、そうすると文化、社会、経済でいろんな問題が起きてしまう。これはどうすれば一番リスクを下げられるかの提言」と述べたように、この提言は近々の公式戦開催を前提とした内容。「提言を実際の成果につなげるためには関係者だけでなく、ファン・サポーターの一人一人のご理解、ご協力が必要になる」という強調がなされた。

　Jリーグの村井チェアマンは「ここにいらっしゃる専門家チームの皆様はいま日本でもっとも忙しい人たちなのではないかと思っている。そういった専門家の皆様に短期間に3回も提言をいただけて感謝している。日本全体の財産となるような提言をいただいた。これをしっかり受け止めていただければと思っている。Jリーグでも準備を進めたい」と手応えを語った。

　専門家による提言内容はJリーグ公式サイトに公開されている。

(取材・文　竹内達也)

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