日本サッカー協会(JFA)は29日、2020年度定時評議会と第5回理事会を開いた。終了後に行われたメディア向けのオンラインブリーフィングでは東京五輪サッカー競技の年齢制限にも話が及び、須原清貴専務理事は「最終的にはFIFA(国際サッカー連盟)が決めること」と現状を述べた。

　東京2020組織委員会と国際オリンピック委員会(IOC)は24日、東京五輪を「1年程度」にわたって延期することを発表した。サッカー競技で問題となるのは年齢制限。大会規定には「1997年1月1日以降」に生まれた選手が出場できるとあるが、これまで『U-23』世代で戦ってきた大会において、来年以降も同様の文言が保たれるかどうかが懸念されている。

　須原専務理事は「五輪の延期は正式に発表された。ただ、何月にどういった形で行われるかはいろいろな憶測が出ていることは理解しているが、組織委員会、IOC、あるいはFIFAから正式なコメントは一切出されていない」と現状を説明。JFAとしては「コントロールが及ばないところでのディスカッションが続いている」とした。

　その上で「まだ何ら前に進むことができない、決めることができない状況」と説明。「最終的にはFIFAが決めることであり、FIFAがIOCと協議をして決めること。見守っていきたい。開催国として意見を聞かれることはあるかもしれないが、現時点では聞かれていない。しっかりと関わっていって、決められたことについて従っていきたい」と今後の見通しを示した。

(取材・文　竹内達也)

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