日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)は21日、2020年の第4回理事会を開催した。終了後、村井満チェアマンと木村正明専務理事がオンラインで記者会見を実施。これからますます対策が問われる各クラブの経営に関する見通しが明かされた。

　この日の理事会では、Jリーグ側が想定する経営リスクを提示し、クラブ代表者を含む理事らが反応する形で意見交換をした模様。クラブの4大収入が①スポンサー②チケット③グッズ④スクールにある中、最も大きい割合を占めるスポンサー収益について主に議論がかわされたようだ。

　木村理事によると、スポンサーとの関係性は単にスポンサー名を露出するだけでなく、ブランドステートメント、コンポジットロゴ、プロパティ利用、アクティベーション、チケットの分配などさまざまな形があるという。

　そうした中、今後は試合がなくても実施できる施策に注力する方針だ。木村専務理事は「各クラブが動画にチャレンジしているが、できるだけ企業名やスポンサー名が出る動画をつくっていく。そのあたりを今後、増やしていきたい。また良いネタがあったら横展開していくことが大切」と具体例を語った。

　また政府による税制上の支援についても洗い出しを進めているという。すでに観客がチケットの払い戻しを行わない場合、寄附金などでの税控除を受けられる制度の方向性が示されている中、木村専務理事は「サッカー界だけでなく、他のスポーツ団体、音楽も含めたエンタメ団体を含めて共有していく」と業界を超えた連携に意欲を示した。

(取材・文　竹内達也)

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