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Jリーグ再開判断は“緊急事態宣言”次第「22日が一つのポイント」

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Jリーグ再開は政府方針を待つ形だ

 Jリーグは11日、定例実行委員会をウェブ会議で開催した。終了後、村井満チェアマンが報道陣向けのオンライン説明会を行い、次回の実行委員会などが予定されている今月22日が今後の試合再開を決めていく際の「一つのポイントになる」と述べた。

 国内では5月31日までの間、全国を対象とした緊急事態宣言が発令中。14日の政府専門家会議で特定警戒都道府県を除いた34県の解除が検討されるという報道も出ているが、6月以降も継続するかどうかの検討は21日の政府専門家会議で行われるとされている。

 Jリーグではかねてより、緊急事態宣言の発令中における公式戦開催の可能性は否定しており、政府決定の行く末が再開日程を大きく左右する形。そのため、政府専門家会議の翌22日に日本野球機構との連絡会議、実行委員会を続けて設定し、今後の検討を進めていく構えだ。

 村井チェアマンは「政府専門家会議の見解、政府見解をベースにしながら判断していくことになると考えている。専門家の先生も政府見解を軸にスポーツ版に落とし込んで助言をくださっているので、次のステップは21日の政府専門家会議、22日の連絡会議が一つのポイントになる。緊急事態宣言が5月末以降どうするかが示されるタイミングだと思っており、そこでわれわれとしては練習再開の見通しなどが検討できる」と述べた。

 Jクラブは7日のガイナーレ鳥取を皮切りにブラウブリッツ秋田V・ファーレン長崎アルビレックス新潟などが次々と練習再開を迎えている。一方、13の特定警戒都道府県には全56クラブ中25クラブがホームタウンを置いており、緊急事態宣言が終わるまでは多くが活動を始められない現状がある。

 Jリーグではこの間、環境整備プロジェクトが中心となり、海外の知見も取り入れながらトレーニングや公式戦が再開された後のプロトコルを策定中。ロッカールームやシャワーの使い方、試合前のシェイクハンドセレモニー、チーム関係者が陽性になった際の対応など、さまざまなシミュレーションを行っている。

(取材・文 竹内達也)
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