日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)と日本野球機構(NPB)がつくる『新型コロナウイルス対策会議』は22日、第8回会議を開いた。専門家と地域アドバイザー計8人で作成する「提言」の第2弾が完成。全国各地で緊急事態宣言が解除され、シーズン再開の期待が高まる中、感染防止策を徹底しながら公式戦を開催するための新たなガイドラインが示された。

　対策会議は3月12日、第3回会議の場で『提言』第1弾を公表。シーズン再開・開幕に向けた準備項目を詳細に記していたが、感染者のさらなる増加を受けて4月上旬に緊急事態宣言が発令されたことで、公式戦開催の見通しが立たなくなっていた。そして今回、ようやく全国各地で宣言解除が続いていることで、再流行の防止を盛り込んだ第2弾がつくられた。

　提言の前文では「第二波、再流行を防止しながら社会経済活動の維持を両立させていく取り組みが求められる」と記され、「感染クラスターになることを防ぐ」とともに「安全第一に日本のスポーツ文化を守る」ことを強調。また公式戦開催にあたっては「地域自治体との連携を緊密に図る」ことを前提とした。

　新たに加わった項目の中で、大きな影響を与えそうなのが無観客試合の要件。第1弾では「流行時」としていたが、「当面は」という表現に変化した。Jリーグの村井満チェアマンは「無観客は最後の最後の手段と申し上げてきた。今後1週間で再開の方向性を議論していきたいが、一つの手段として受け入れていきたいと考えている」と述べ、無観客での再開を受け入れる方針を示した。

　また「スポーツ選手は強度の高い運動とストレスにより、一時的に体力や免疫機能が低下することも報告されている」とされ、選手の負担軽減策も新たに盛り込まれた。「選手の心身の負担軽減も考慮した特別ルールの適用も必要」という制度面に加え、「十分な休養が必要」という日程面への提言も。Jリーグは再開後、週2試合の過密日程が見込まれていたが、ここにも警鐘が鳴らされる形となった。

　韓国やドイツのリーグで採用されている選手・スタッフを対象とした事前検査の必要性も言及された。対策会議の座長を務める東北医科薬科大の賀来満夫教授は「PCR検査が主体だが、今後は抗原検査や抗体検査についてもしっかりとした体制を作っていくことが重要」とした他、愛知医科大の三鴨廣繁教授は「再開・開幕にあたって十分に準備してきたというアピールの意味合いもある」と合意形成に向けた重要性も口にした。

　さらに「ミーティング、打ち合わせなどはなるべく屋外で行う」「遠征先での外出・外食など不特定多数との接触の機会は避ける」「症状がない場合でもマスク着用や手指衛生による感染予防が大切」「(観客を入れる場合)一定時間、マスクを着用せず飲酒・食事を続ける観客を減らす」などといった細かい感染防止策も列挙されている。

　提言の末尾では、再開後も「経済活動の再開に伴う接触の増加により再流行をきたすことや、クラスターの発生、医療の逼迫などの要因によって、国や自治体首長の指導のもとに移動やイベント開催の制限が行われることもある」と指摘。「専門家・アドバイザー、関係機関と緊密に連携しながら、選手・スタッフ、観客の安全を最優先とし、公式戦の中断・延期の判断を行う必要がある」と再中断の可能性も示された。

(取材・文　竹内達也)

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