日本サッカー協会(JFA)は22日、臨時理事会を開催し、開催国として立候補していた23年のFIFA 女子ワールドカップの招致から撤退することを発表した。

　23年の女子W杯には当初、日本、オーストラリア・ニュージーランド共催、コロンビア、ブラジルが立候補。だが、ブラジルが今月8日に入札を取り下げたことで、3候補で争われることになった。今月10日には国際サッカー連盟(FIFA)より公表された評価報告書で、日本の提案やサッカーを取り巻く環境を高く評価され、豪州・NZ共催案に続いて2番目の評価を得ていた。

　しかし、「ブラジルが入札を取り下げたことが南米サッカー連盟の票の一本化につながったこと」「ASEANサッカー連盟が豪州・NZ共催への支持を表明するなど、他の大陸連盟にも大きな影響を与えたこと」「新型コロナウイルスの影響でFIFA 女子ワールドカップとオリンピックが、短期間に同じ国で開催されることに対する抵抗感が強まったこと」「評価報告書で豪州・NZ共催が日本を上回る評価を得たこと」などを理由として挙げ、招致撤退を発表した。

　田嶋幸三会長はJFAを通じて、「今回の招致レースにおける日本の状況は決して楽観視できるものではなく、さらに厳しい状況になっていると言わざるを得ません。今回予想される結果を冷静に見極めながら、今後、長期的な視点で日本のプレゼンスをいかに高めていくか、世界の女子サッカーをリードし、日本としてどのように世界に貢献をしていくのかを含め、戦略的に考え、実行していかなければなりません」とコメントしている。