国際人権団体『ヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)』が20日、日本スポーツ界の虐待に関する調査結果を発表した。

　HRWは過去のオリンピック開催国にも同様の調査を実施。今回のアンケートでは日本における25歳未満の回答者381人のうち、19%がスポーツ活動中に暴力を受けた経験があると回答した。

　加害者として最も多かったのは指導者で、その次は上級生や先輩。ある元高校サッカー部員の男性はアンケートで「先輩に目をつけられたら終わり」と記したという。HRWは「日本のスポーツチームでは、年上の選手(先輩)と年下の選手(後輩)との間に上下関係が存在することが多い」とし、「上下関係が後輩への暴力や暴言につながることもある」とレポートした。

　また、オリンピックやパラリンピックの経験者を含む800人以上の日本人アスリートからの証言も集めている。サッカーでは真夏に水を飲ませないなどの体罰、監督からの性的虐待に関するものもあった。

　HRWは日本の問題点の1つとして、暴力や虐待を正確に把握し、対処するためのシステムがないことを指摘。国に対し、虐待への対処を行う独立行政機関『日本セーフスポーツ・センター』(仮称)を設置することを提言した。

　東京オリンピック・パラリンピックは新型コロナウイルスの影響で1年延期され、来年夏に開催される。HRWは「日本には、大会までに説得力のある行動を取る猶予が1年与えられた」と改善を求めた。

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