スペインプロリーグ機構ラ・リーガのハビエル・テバス会長が、パリSGなど背後に国家が存在しているクラブの危険性を指摘している。

　以前からパリSGやマンチェスター・シティといったクラブが手にしている資金について違法性を訴えてきたテバス会長だが、今夏の移籍市場におけるパリSGの動きについても不可解に感じているようだ。

　DFセルヒオ・ラモスやFWリオネル・メッシという世界トップクラスの選手を獲得しただけでなく、残り1年で契約が切れるFWキリアン・ムバッペに対して、レアル・マドリーが提示した獲得オファー2億ユーロを無視したパリSG。テバス会長はカタールが背後につき、まるで無尽蔵の資金を有する同クラブについて『ツイッター』で次のように語っている。

「国家のクラブはスーパーリーグと同じく、フットボールのエコシステムにとって危険な存在だ。私たちがスーパーリーグに反対したのは欧州フットボールを破壊するためだったが、パリSGにも同じ姿勢を取らせてもらう。COVIDの損失が+3億ユーロ、フランスのテレビ放映権収入が-40%、それで人件費が+5億ユーロだと?　耐えられるわけがないじゃないか」

　なおスペインでは、6年前からテバス会長を中心とした動きによってテレビ放映権契約の一括管理をスタート。このために2強以外のクラブへの放映権収入分配率は飛躍的に上がったが、逆に収入が頭打ちとなったレアルとバルセロナは、パリSGらに資金力などで勝てなくなることを見越してスーパーリーグ創設へ動いた。

　このテレビ放映権とスーパーリーグのいざこざをきっかけにして、テバス会長とレアルは犬猿の仲になってしまったが、レアルとバルセロナ含めてラ・リーガの価値を守りたいテバス会長にとって、パリSGの存在は腹に据えかねるもののようだ。

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