ベガルタ仙台は28日、公式サイトに声明を掲載し、コバルトーレ女川(東北1部)が27日に発表したホームタウンを巡ったリリースに“公開反論”した。

　トラブルの発端となったのは、26日のJリーグ公式発表。仙台のホームタウンに宮城県全市町村が追加されたという内容だった。仙台はあわせて同日、公式サイトを通じて佐々木知廣代表取締役社長名義で声明を発表。「このたびは、県内すべての自治体さまから、 ホームタウンについてご同意いただき、Jリーグへの手続きを進めることができましたこと、厚くお礼申し上げます。今シーズン宮城県内の全市町村に伺い、さまざまなご意見をいただく中で、自治体との連携を強化し、クラブもこれまで以上の責務を果たしてくことが、地域の未来、発展につながっていくと確信しております。当クラブは、これまでも仙台市はもとより、宮城県内の各地でさまざまな活動を行なってまいりましたが、これを機に、より一層のシャレン!活動に取り組んでいきたいと考えております」と伝えていた。

　すると翌27日、宮城県女川町をホームタウンとする女川から公式声明が発表された。近江弘一名義で「このような内容でリリースが発出される事は、ベガルタ仙台さまからもJリーグさまからも事前にお知らせを頂いていなかった事なので、幣クラブとしても大変驚いております」とした上で「過日、弊クラブよりリリースさせて頂いた通りに、女川町、東松島市を中心とする石巻圏をホームタウンと想定しJリーグより百年構想クラブとして認定された我々としては、今回の両者からございました当該リリースは、幣クラブが百年構想クラブとして、将来のJリーグ入りやそれに伴う県内各自治体さまからのホームタウン申請を妨げるものではないという事を改めて皆さまへお知らせいたします」と説明した。

　だが、この主張は仙台との間で食い違っている。仙台は28日、公式サイトの声明で「ベガルタ仙台は『コンプライアンスは全てに優先する』を基本に事業を行っており、新規事業などを運営する際には可能な限り、関係者に説明、周知しながら業務に取り組んでおります。本件につきましては、公益社団法人日本プロサッカーリーグからのアドバイスもあり、4月26日のJリーグ理事会で承認及び公表の前に、コバルトーレ女川さまにお伝えするべきとクラブで考え、事前に当クラブ 代表取締役社長 佐々木知廣などが同クラブ代表取締役 近江弘一さまを訪問し本件をお伝えいたしました」とし、近江社長に報告していたことを明かした。

　その上で仙台は「Jリーグの百年構想クラブでございますコバルトーレ女川さまとは、同リーグのホームタウンの理念に基づき互いに協力して、地域の未来、発展に寄与してまいりたいと考えております」と、対立を望まない姿勢を強調している。

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