日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)と日本野球機構(NPB)は2日、都内のホテルで共同記者会見を開き、「新型コロナウイルス対策会議」の設立を発表した。大学教授3人でつくる専門家チームの助言を受けながら、公式戦の開催に向けて協議する組織。国内の二大スポーツ団体がタッグを組み、スポーツ界全体の情報共有の促進にも取り組む構えだ。

　Jリーグは2月25日、同日から3月15日に行われる予定だった公式戦全94試合の延期を決定。村井満チェアマンが同日、NPB側に現状の共有と連携の提案をしたという。その後、NPB側は2月29日の球団代表者会議でオープン戦の無観客開催を決断。公式戦の再開に向かうという目的が一致し、今回の協働に至った。

　村井チェアマンは会見で「25日の理事会でメンバーから『感染症の有識者から専門的な助言をいただくべきだ』という発言があった。NPBも同様に専門家との連携を模索しており、こうした感染症についてはそれぞれの団体の対処策というより一つの対処策だろうということだったのでNPBさんとの連携に至った」と経緯を明かした。

　とはいえ、両団体がこうしたタッグを組むのは「異例の協力体制」(NPB・斉藤惇コミッショナー)であり、「画期的なこと」(村井チェアマン)。斉藤コミッショナーは「大切な文化であるスポーツ全体の危機管理強化につながると思っている」と述べ、他のプロスポーツ団体やアマチュア競技団体とも情報共有を進めていく姿勢を示した。

　一方、現場での意思決定はそれぞれの競技団体で独立して行う方針だ。村井チェアマンは「野球とサッカーはそれぞれ歴史も文化も違うし、試合日数も、試合日程も、競技期間も違う。運営の意思決定は情報を基にしながら独自に決めていこうと申し入れている」と述べた。

　会議の構成メンバーはNPB(コミッショナー、12球団代表者)、Jリーグ(チェアマン、理事・特任理事9人、日本サッカー協会3人)、感染症学の専門家3人(賀来満夫氏、三鴨廣繁氏、舘田一博氏)。第1回会議は3日正午、NPB事務局で開催する。

(取材・文　竹内達也)

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