Jリーグは15日、新たな成長戦略を決定し、実現に向けた構造改革方針を発表した。配分金構造や会議等の意思決定構造を見直すとし、具体的な金額や理事・執行役員一覧等は改めて発表され、2023年1月1日付の関連規約規程の改定をもって適用される。

　今回発表された成長戦略では、Jリーグより2つのテーマが示された。「58クラブが、それぞれの地域で輝く」と題された戦略では、全クラブが各地域で成長することでJリーグ全体の価値向上を目指していく。そのため、「それぞれの地域で圧倒的にサッカーの露出を増やすことで、地域ごとのスターを生み出し、サッカーへの関心を高めること、ファンを拡大していくことをねらい」に設定し、主たる戦略としてローカル露出支援プロジェクトを発足する予定。既に10月より、福島、富山、愛媛、熊本、鹿児島の5地域でサッカー応援番組の放送が始まっている。

　2つ目のテーマは、「トップ層が、ナショナル(グローバル)コンテンツとして輝く」こと。世界と肩を並べるようなトップクラブが生まれ、「ナショナル(グローバル)コンテンツとして輝くことで、Jリーグの成長を牽引する」ことを目指す。そのために、複数の構造改革が行われる。

　従来はJ1とJ2の配分金比率を2:1程度で設定されていたが、今回の構造改革では、「成果創出を後押しし、高みへの挑戦を促す」ため、比率を5倍から6倍程度まで段階的に高めていくという。つまり、J2クラブが受け取る配分金はJ1クラブの20%程度となり、カテゴリー間での格差が強まると予測される。

　また、各カテゴリー内での配分方法も改革される。これまでは均等配分が中心となっていたが、「競技成績やファン増加等の成果に応じた配分」へと段階的に変更。傾斜化により、各クラブはJ1に所属するだけでなく、上位でシーズンを終えることが求められる。Jリーグは成果創出を後押しする施策に重点投資を行うとした。

　さらにJリーグは、組織の改革、構造の見直しも進めていく。「より質の高い議論とスピーディーな意思決定を実現する会議」を実施するため、理事の削減や意思決定ポータルサイトの導入を検討。12月中に決定し、公表するとした。

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