日本サッカー協会(JFA)は6日、宮本恒靖会長のコメントを発表。5日の国際サッカー連盟(FIFA)理事会の決議で、2031年、35年の女子ワールドカップにホスト国として立候補できなくなったことを受け、「2031年のFIFA女子ワールドカップ招致を目指していた私たちには非常に残念な知らせです」と伝えた。

　FIFAは5日の理事会で31年の女子W杯がアフリカ(CAF)もしくは北中米カリブ海(CONCACAF)のFIFA加盟協会から、また35年はアフリカ(CAF)もしくは欧州(UEFA)のFIFA加盟協会から、それぞれホスト国を募集することを決議した。これにより、アジアサッカー連盟(AFC)加盟の日本が立候補することができなくなった。

　日本女子代表(なでしこジャパン)は昨年末にニルス・ニールセン監督が就任し、2月の「2025 SheBelieves Cup」(シービリーブスカップ)」では初優勝も果たした。昨年3月の会長就任時に31年女子W杯招致を目指すことを表明していた宮本会長は、今回の決定に無念さを表しつつ、日本女子サッカーの発展に決意を新たにしている。

「今回の決定にかかわらず、日本で女子サッカーを拡大していく、女子サッカーの人口を増やし、競技レベルの向上を目指していく考えに変わりはありません」

「間違いなく、良い流れがある今、2039年以降の女子ワールドカップ招致も視野に入れながら、ニールセン監督が率いるなでしこジャパンをはじめ、あらゆる年代の女子代表を世界一を目指して戦えるチームにしていくこと、全国各地で女子サッカーの環境を整えていくことに引き続き取り組んでいきます。これからも全国の関係者の皆さんで歩みを揃えていきましょう」