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JFA須原専務理事が秀岳館高の暴行問題に言及「速やかに対応が取れるよう準備を進めている」

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 日本サッカー協会(JFA)の須原清貴専務理事が19日、理事会後のメディアブリーフィングに出席し、熊本県の秀岳館高のコンプライアンス問題に言及した。

 秀岳館高では4月下旬、コーチがサッカー部員に暴行を加える場面が収められた動画がインターネット上で拡散され、問題が発覚。その後、部員が実名を明かした上で謝罪する動画も公開され、物議を醸していた。須原専務理事は今月上旬、熊本県サッカー協会の関係者とともに同校を訪問。ヒアリングを行なった。

 須原専務理事はメディアブリーフィングで「われわれサッカー界として暴力、ハラスメントは“ゼロトレランス”で長く完全なる根絶に取り組んできた。まだこのようなことが起きていることは残念であり、悔しいし、憤りを感じている」と心境を吐露。一方で「警察の捜査が進んでいることをお聞きしている。そういった状況をしっかりと見ながら、われわれも裁定委員会、規律委員会といった司法機関が行政チームとは独立しており、しっかりと速やかに対応できるように実態把握に努めている」とし、「警察の捜査が進んでいるので、警察の捜査の支障になってはいけない。そのあたりも配慮しながら学校と連携をとって、速やかに対応が取れるように準備はしっかりと進めている」と現状のステータスを明かした。

 また須原専務理事は不適切行為があった関係者への処分だけでなく、「それに伴って等しく重要なのはサッカー部の活動、あるいはサッカーを楽しむ子供たちの環境」と強調。「どのような形で彼らの活動が継続できるように支援できるか。もちろん継続することを前提とするわけではないが、熊本県サッカー協会と連携を取りながら、どうすれば選手たちの環境を守れるかについて議論し、JFAとしてもできることをやっていきたい」と先を見据えた。

 今後は須原専務理事が委員長を務めるコンプライアンス委員会でも、暴力・暴言の廃絶に向けた取り組みを強めていく方針。技術委員会との協働し、講習会でコンプライアンスに関するプログラムを必修とするなどし、啓発活動を行っていくという。

 JFAでは2013年から「暴力等根絶相談窓口」(http://www.jfa.jp/violence_eradication/)を設置。サッカーの活動現場で生じた暴力行為(直接的暴力、暴言、脅迫及び威圧等)に関する通報を電話、Webフォームで受け付けている。

(取材・文 竹内達也)

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