3、4年での実現を目指す

　FIFAは、クラブと選手以外の第三者による選手の権利保有を今後数年間で禁止していく方針を決定した。各国メディアが報じている。

　投資会社などが選手の権利の一部を保有し、クラブに資金を提供する一方で、移籍の際に保有権に応じた移籍金を受け取る形態は南米などを中心に広がりを見せている。

　欧州ではイングランドやフランスなどで第三者保有が禁止される一方で、ポルトガルなどでは盛んに行われ、今年の夏の移籍市場ではDFマルコス・ロホやDFエリアキム・マンガラのイングランドへの移籍をめぐって問題が発生していた。

　FIFAのゼップ・ブラッター会長は、第三者保有を禁止していく方針について次のように述べた。

「我々は、第三者保有は禁止されるべきだという確固たる決断を下した。だが、すぐに禁止することはできない。移行の時期が設けられることになるだろう」

　ジェローム・ヴァルケ事務局長は、禁止に至る期間として3年から4年という見通しを示した。

「禁止が実行されるまでに、いくつの移籍市場を待たねばならないかを議論しているところだ。3年間にあたる6度の移籍市場か、4年間にあたる8度か、ワーキンググループで議論を行っていく」

　第三者保有の禁止を訴えてきたUEFAのミシェル・プラティニ会長は、FIFAの決断に喜びを表している。

「選手の自由と、我々のスポーツのあるべき状態や透明性を保つためにポジティブなニュースだ。第三者保有の慣行を禁ずるというUEFAの方向性に、FIFAが続いてくれたことを非常にうれしく思っている」

「広まる一方のこの慣行が、我々のスポーツにとっての危険となることを、私は何年間もずっと警告してきた。競争の公正さを損ない、サッカーのイメージを損なうとともに、クラブの長期的な財政に危機を及ぼし、人間の尊厳にも疑問を呈するものだ」