Jリーグは27日、降雪地域の練習環境の整備向上を目的に新設した「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」に基づき、複数の事業への交付決定を発表した。今回はガイナーレ鳥取の事業への助成交付が決定した。

　本制度は、2026年から8月開幕6月終了の秋春シーズンに移行することを契機に、全国どの地域においても年間を通じてスポーツに親しめる環境整備を推進することを目的としており、まずは降雪エリアをホームタウンとするJクラブを対象にスポーツ施設整備を支援する。将来的には、降雪地域に限らず暑熱対策を含む施設整備への支援も進める方針としている。

　対象となるのは、北海道コンサドーレ札幌、ヴァンラーレ八戸、ベガルタ仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、福島ユナイテッドFC、松本山雅FC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、カターレ富山、ツエーゲン金沢、ガイナーレ鳥取の12クラブ。原則として12月から翌年2月の降雪状況を基に選定されるが、Jリーグの判断で対象クラブが追加される場合もある。助成金は、エアドームや骨組幕構造、ヒーティング、ピッチカバーなど、ホームタウンでの練習環境整備事業に対して整備費用の一部または全部を支援し、1クラブあたり上限3.8億円、全体予算は50億円。審査は学識経験者や建築、降雪地域の専門知識を有する有識者委員会が行い、理事会で決議される。

　今回、助成交付が決定した事業として、鳥取の「オールガイナーレYAJINスタジアム グラウンド新設事業」と「ガイナーレ誠道アカデミー改修事業」が発表された。両事業では、水勾配を通常より高め、耐圧性・耐摩耗性に優れた芝生品種の天然芝グラウンドを新設するほか、グラウンド全面を覆うシートの設置や散水ホース等の整備が行われる予定となっている。今後、申請クラブから順次、具体的な事業内容が公表される見込みとなる。

---

●2025シーズンJリーグ特集
▶話題沸騰!『ヤーレンズの一生ボケても怒られないサッカーの話』好評配信中