日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)は27日、2026年上半期のJリーグ百年構想リーグから始まる「審判領域の質向上に向けた取り組み」を発表した。

　新たにマッチクオリティーアセッサー(MQA)制度のトライアルが開始。直近5年以内に引退した選手OB20人程度(今後公表)がJ1百年構想リーグ50試合程度を対象にアセッサーを担当し、Jリーグに判定に関するレポートを提出する他、試合後に審判員とプレー強度や試合展開を踏まえたファウル判定・アドバンテージに関する意見交換を行う。またシーズン終了後の検証を経て、役割や対象試合の拡大を検討するという。

　若手審判員の早期育成制度も新たに導入。22歳〜30歳の1級審判員と2級審判員を対象にJ2、J3、U-21リーグ、JFLの割り当てを行うほか、国内の担当だけでなく、海外派遣や審判トレーニングキャンプも実施する。また「プロフェッショナルレフェリーと同様にJリーグに時間を使えるかが重要」という問題意識のもと、Jリーグ関連の業務を割り当てることで一定の報酬を確保することも検討しているという。

　今季からは日本サッカー協会(JFA)と契約するプロフェッショナルレフェリー(PR)が昨季の24人から27人に増加。新たに須谷雄三主審(39)、先立圭吾主審(36)、椎野大地主審(27)、坂本晋悟副審(39)、長谷川雅副審(35)が加わった。2023年は18人体制で行っており、2年間で9人の大幅増となった。またトレーニングや研修の機会となるPRキャンプも昨年の16回から27回に大幅に増やすことも決まっている。

　海外審判員の招聘は昨季と同じ7か国15人規模。イングランド、ドイツ、メキシコ、カタール、ポーランド、サウジアラビア、ベルギーから審判員を招く。

(取材・文　竹内達也)

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