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　日本サッカー協会は14日、文京区JFAハウスで理事会を開催し、18、22年のW杯開催地に立候補した日本協会に、FIFAから招致契約書が届いたことを報告した。文書には、「W杯招致委員会は9月までに設置しなければならない」など、招致活動のルールが記載されている。

これを受けて、日本協会は、田嶋幸三専務理事を統括責任者とした招致本部の設立を承認。今月中に本格的な準備をスタートさせ、7月をめどに、財界から実行委員長を立てる動きを進めることになった。

また、新型ウイルスの感染者が広がっている問題で、すでに決定している女子の米国遠征中止のほかに、今後の推移をみたうえで女子のドイツ遠征や年代代表などの海外遠征について検討する姿勢を示した。
(取材・文・矢内由美子)