大分トリニータの青野浩志社長は7日に記者会見を行い、債務超過解消のために100%減資を行うことを決定したと発表した。資本金5億3700万円を100%減資したうえで、新たな増資を募る。ただ新たな増資の見通しは現時点ではなく、依然厳しい現状に変わりはない。

　クラブによると、2015年1月末の時点で債務超過が解消できない場合は、Jリーグライセンスの交付を受けることが出来ず、JFLに降格する。大分の今年1月末の実質的な債務超過は約6億円。ここ3年間は約1億円の黒字を計上しているというが、債務超過解消期限までの2年間で補てんするのは現実的に厳しい状況だった。

　クラブは「結果として残された施策を実施するしかない。真の意味で新たなスタートを切るためにも、100%減資に踏み切ることを決意しました」と説明。今後については、「4月の定時株主総会で、いわゆる100%減資をご承認していただいたうえで、第2段階として、その後2年近くをかけて27年1月末までに増資を募り債務超過の解消という高い壁を乗り越えていきたい」と話している。