Jリーグ全55クラブが行っているボランティア活動の調査結果が発表された。調査を行った笹川スポーツ財団が伝えている。

　調査対象は2019シーズンのJリーグ全55クラブ。19年11月から20年1月までに調査が行われた。ボランティア導入のきっかけに、90年代後半の入場者数の減少による経営の悪化がある。一部のクラブでは運営人材確保のため、ボランティアを導入するようになったという。調査によると、現在は84のボランティア団体からの協力を得ており、その60.7%がホームゲーム運営等のために作られた団体となる。残り15.5%が学生団体、9.5%がボランティア活動団体や人材バンクとなる。

　ホームゲームの平均参加人数は平日と休日に分類。それぞれのボランティア団体ごとの参加人数になっているが、平日は「10人以下」が47%、「11人～20人」が25.3%となり、20人以下が7割以上ということがわかる。休日でも「10人以下」が最も多いが、割合は平日の47%と比べて低い。そして21人以上の団体が53.1%と過半数を占める。各団体の平均参加人数は、平日が17.7人、休日が30.4人となっている。平日の参加人数が0人の団体が15もあり、人員確保の難しさがわかる。

　ホームゲームの運営でボランティアによって行われている活動は、「終了後の清掃」がトップの88%。次いで「配布作業」で85.5%、「インフォメーション・場内案内」が78.4%となっている。また、ホームゲームの運営以外でボランティアが行っている活動は、「ファン感謝デー」が最も多い49.1%。「クラブ主催・共催の地域イベント」が40%、「駅周辺での会報・チラシの配布」が34.5%と続いている。

　さらに、今回の調査でホームゲーム運営等におけるボランティア活動の課題も浮き彫りに。上位3つでは「活動参加者が一部の登録者に限られている」が85.4%。「登録者の役割の固定化」が80%、「登録者の高齢化」が78.2%と続く。

　笹川スポーツ財団スポーツ政策研究所のシニア政策アナリストである渋谷茂樹氏は、ボランティアがクラブに不可欠な存在に成長したことを評価。その上で、長年活動に取り組む中心メンバーの固定化を課題に挙げる。解決方法のひとつとして、ラグビーワールドカップ2019や東京オリンピック・パラリンピックで活躍したボランティアを発掘することも伝えている。

　そのためにJリーグが持つ役割は大きい。渋谷氏は「身近な地域で定期的な活動の場を提供することが必要であり、全国各地にクラブがあり試合数も多いJリーグは、ボランティア希望者の最適な受け皿といえる」とJリーグとボランティアの相性の良さを語っている。

全調査結果は以下、笹川スポーツ財団公式サイト「Jリーグクラブのボランティアに関する調査」より
https://www.ssf.or.jp/thinktank/volunteer/Jleague_v_2020.html

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