国際サッカー連盟(FIFA)は1月30日、2023年の海外移籍レポートを公開した。海外移籍件数など様々なデータが歴代最多記録になったという。

　FIFAによると23年に記録した海外移籍件数は2万1801件で、前年よりも1400件以上増加して歴代最多となった。そのうち3279件が移籍金を伴うものでこれも歴代で最も多かったが、残りのおよそ85%はフリー移籍となっている。さらに2万1801件の海外移籍に関与したクラブ数も歴代最多となる4971を記録したようで、FIFAは「幅広く多様なクラブが海外移籍に携わっていることを示している」と分析した。

　件数の増加に伴って移籍金の合計額も過去最高の値になった。22年は約65億ドル(約9539億1840万円)だったが、23年は約96億3000ドル(約1兆4135億円)と大幅増加。移籍金を支払ったクラブは1024、移籍金を受け取ったクラブ数は1241で揃って史上最多となった。

　また、昨年目立ったのがセル・オン・フィーと呼ばれる条項付きの移籍だという。これは選手を獲得したクラブがその選手を将来的に他クラブへ売却する際、そこで得た移籍金の一部を前所属クラブに支払うというもの。23年は前年より21.9%増加し、FIFAは「現代のサッカー界で一般的になりつつあり、移籍金を伴う移籍では60.0%がこの条項を伴っていた」と伝え、今後も全体の移籍件数に占める割合が増加するという見通しを示した。

　クラブや国ごとのデータも出ている。欧州のクラブで昨年最も多くの移籍金を支払ったのはチェルシーとなり、パリSGが2位、リバプールが3位にランクイン。アジアは上位10チーム中6チームがサウジアラビア勢で残りの4チームはカタール勢となっている。

　日本は51クラブが海外クラブから117件の選手獲得を行い、反対に日本から海外クラブへ旅立った移籍は227件で26クラブが関わったという。獲得時に費やした移籍金の総額は1320万ドル(約19億3719万円)、獲得した移籍金の総額は2610万ドル(約38億3349万円)となっている。