国際サッカー連盟(FIFA)は10日、2023年の女子ワールドカップの誘致に向けて手を挙げている3つの候補の評価報告書を発表した。日本はオーストラリア・ニュージーランドの共催案に続いて2番目の評価。開催地は今月25日、FIFA理事のオンライン投票で決定される。

　23年の女子W杯には当初、日本、豪州・NZ共催、コロンビア、ブラジルが立候補。ブラジルが今月8日に入札を取り下げたことで、3候補で争われている。開催地は①技術評価、②リスク調査、③説明の3基準によって決定される。

　①技術評価はスタジアム、チーム・審判員の施設、宿泊地、国際放送センター、関連イベント会場、広告の6項目の平均点で計算。日本は5点満点中3.9点で、豪州・NZ共催の4.1点に続いて2位だった。コロンビアは2.8点だった。

　②リスク調査は上記6項目に加えて、交通、安全性、健康・アンチドーピング、IT、イベント時期、政府の支援、建設、コンプライアンス、持続可能な大会マネジメント、人権、環境保護の観点から「高・中・低」の3段階で評価。日本は政府支援、持続可能な大会マネジメントの2つが「中リスク」でその他は「低リスク」とされ、豪州・NZ共催の「中リスク」1つに続く成績だった。コロンビアは「中リスク」が11個、「高リスク」が1個あった。

　残る③説明の評価はホスト国のビジョンや戦略、関連情報を元に判断が下される形となっており、評価報告書には客観的指標では記されていない。そのため、日本が豪州・NZ共催を逆転するためには、この項目がとりわけ重要になるとみられる。

　FIFA事務局長のファトマ・サモウラ氏は今回の候補について「今回の入札の質の高さは、女子サッカーに大きな勢いがあることの証である。このことにより2023年のFIFA女子ワールドカップで女子サッカーを次のレベルに引き上げていきたいと考えている」と述べた。