新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で、世界各国のリーグが中断したことを受け、財政圧迫が懸念されるクラブや代表チームが、選手や監督の給与減給を相次いで発表している。

　代表チームでは6日にイングランド代表のガレス・サウスゲート監督も30%の削減が決定。『ガーディアン』など英国の複数メディアが一斉に報じている。また、タイ代表の西野朗監督や、スコットランド代表のスティーブ・クラーク監督も削減に合意するなど、世界中で新型コロナの影響で代表監督や選手が自らの給与をカットする動きが見られている。

　給与カットで済めばまだしも、シビアな事例もある。UAEではイバン・ヨバノビッチ監督が解任される事態に。新型コロナの影響でカタールW杯アジア2次予選が延期となったことで、UAEサッカー協会の技術委員会より、解任の勧告を受けたという。同監督は昨年12月に就任したものの、1試合も指揮することなくチームを去っている。

　アジアに目を移せば、韓国サッカー協会(KFA)は、経営体制の非常事態を宣言。3月に室長級以上の役員の給与を20%カットすることを決めており、韓国『スポーツソウル』によると、4月からは全社員の減給も検討に入れているという。

　一方で韓国代表のパウロ・ベント監督に関する減給の話は「まだ出ていない」としたうえで、「ベント監督も新型コロナによって全世界のサッカーが混乱に陥り、韓国サッカーも例外ではないことを認知しているはず」と、自発的な給与削減に期待感を示している。

　各国で自主的な給与削減・返納を申し出る動きが加速しており、日本ではJ1の北海道コンサドーレ札幌の全選手が報酬の一部返納を決定。難局を乗り越えるべく、協力の輪が広がっている。