フランス代表FWキリアン・ムバッペの慰留を目指すパリSGに、追い風が吹く可能性があるようだ。スペイン『マルカ』が報じた。

　PSGとの現行契約が今季限りとなっているムバッペ。レアル・マドリー移籍の可能性が取り沙汰されているが、PSGも契約延長を諦めていないとされ、さらに選手当人もまだ決断を下していないことを強調している。

　そんな中、7日には欧州サッカー連盟(UEFA)の執行委員会が開催。クラブに健全な経営を促す仕組みであるファイナンシャル・フェア・プレー(FFP)の新規格が承認される見込みであり、そのことがPSGに味方する可能性があるようだ。

　フランス『L'Equipe』によれば、新たなルールでは収入に対する支出の割合が変化し、来季から段階的に施行されるとのこと。最終的に、クラブは収入の最大70%までしかサラリーに費やすことが出来なくなると伝えられている。

　2025年までに徐々に制限をかける意向であり、2023年には90%、2024年には80%まで減らす方針だとされる。あくまで割合のため、巨大なスポンサーや資金源を持つメガクラブは高額なサラリーの選手との契約において有利に。特にPSGのようなクラブにとってその効果は大きく、少なくとも今後2年間はムバッペを残留させることが可能だと『マルカ』は報じている。

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