国際サッカー連盟(FIFA)と国際プロサッカー選手会(FIFPro)は11日、今夏に開催された女子ワールドカップにおけるSNS上の誹謗中傷データを発表した。

　FIFAとFIFProは昨年のカタールW杯より、誹謗中傷的な投稿を検知して非表示にするなどの対応を行うソーシャルメディア保護サービスを導入している。女子W杯では大会に参加した選手、チームスタッフ、審判員などが運用している2111のアカウントが保護対象となった。

　発表によると11万6820件の投稿が悪質な可能性として非表示になり、7085件の投稿が誹謗中傷的や脅迫的なものと判断されて各SNSの運営会社に報告されたという。報告された投稿数はカタールW杯の19636件を下回ったものの、女子W杯の選手は男子のカタールW杯に比べて「29%多く対象になりやすかった」といい、5人に1人が標的になった。また、女子W杯で発生した同性愛嫌悪の中傷は男子大会の2倍に及んだことが明かされている。

　チーム別のデータではアメリカ女子代表の選手が最も多く被害を受け、次に多いアルゼンチン女子代表の2倍以上に。この2チームから1人ずつ、他の参加選手と比較して明らかに中傷被害が多かったことも分かっている。

　なお、最も誹謗中傷的な投稿が確認されたのは準々決勝のアメリカ対スウェーデンとなった。アメリカがPK戦に敗れて敗退が決まった一戦で、同国のジョー・バイデン大統領が健闘を称える投稿をした結果、同氏に対して選手らを中傷するコメントが多く寄せられるなどの間接的な被害も目立った。同じ準決勝のオーストラリア対イングランドでも、イングランドの決勝進出を祝福する同国男子代表選手の投稿に中傷的な投稿が集まったという。

　FIFAとFIFProは今後も選手らに対する誹謗中傷に対処する意志を示しながら、各SNSの運営会社に対して取り締まりや非表示などの対応を積極的に行うよう要請している。

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