日本代表DF長友佑都がプレーするインテルは6日、中国の蘇寧ホールディングスグループが過半数の株式を取得することで合意したと発表した。中国・南京市内で蘇寧グループの張近東会長やインテルのエリック・トヒル会長、ハビエル・サネッティ副会長らが出席し、会見を行った。

　公式サイトによると、トヒル会長は「この新たなパートナーシップは革新的な将来を踏み出すための一歩だ。私がインテルに関わって2年半、クラブを改革し、強固な基盤を築いてきた。このパートナーシップはインテルを再び世界トップの正当な地位に戻すためのプロジェクトの一つで、決定的なステップになるはずだ」とコメントした。

　また蘇寧グループの張会長も「この歴史的な合意に中国の前例にないが、インテルの成長のためのものです。世界のサッカー界のスターを集めて、輝かしい成果を取り戻し、強さを取り戻すことになるでしょう」と喜びを語った。

　イタリア『スカイ』によると、蘇寧グループは68.55%の株式を取得。トヒル会長も持ち株率は31%となり、小株主は0.45%になるという。なお、クラブ総評価は7億ユーロ(約850億円)にも上ると言われている。

　蘇寧グループは近年急成長を遂げる中国最大手の家電量販店「蘇寧電器」を展開している。中国国内でもサッカービジネスを展開しており、江蘇蘇寧は元チェルシーのブラジル代表MFラミレスらを「爆買い」したことで注目を集めた。

　一方のライバル・ミランも中国企業への売却が噂されているがこちらは進展を見せない。一部では撤退の可能性も伝えられている。世界で猛威を振るう“チャイナマネー”との提携を即座に決めたインテルと、尻込むミラン。復権はどちらが先か。

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