国際サッカー連盟(FIFA)のジャンニ・インファンティーノ会長は、高騰を続ける移籍市場に新たなルールを設ける考えを持っているようだ。

　近年、移籍金の高騰に歯止めの利かない状況が続いており、2017年夏には以前の最高額を大幅に上回る2億2200万ユーロ(約290億円)でパリSGがネイマールを獲得した。それに続くように、パリSGはキリアン・ムバッペの移籍に1億8000万ユーロ(約235億円)を支払い、またバルセロナもウスマン・デンベレとコウチーニョにそれぞれ1億4700万ユーロ(約191億円)、1億6000万ユーロ(約217億円)を投じた。

　現状を受け、インファンティーノ会長は『ガゼッタ・デッロ・スポルト』に対して「(移籍市場の)現状を快く思っていない」と言及。

「2017年に全世界での移籍金の合計は64億ドル(約6800億円)を上回った。それに、代理人への支払いもだいたい5億ドル(約530億円)にも及んだ。一方で、アカデミーへの投資はわずか6000万ドル(約64億円)程度しかない。経営面では大きく成長しているかもしれないが、育成面では縮小している」

「全てにおいて透明化を図ることが義務だと考えている。もちろん代理人に対してもだ。夏の移籍市場は短縮すべきで、全てのリーグが開幕する前に閉幕すべきだ。そして、冬の移籍市場では移籍の数そのものを減らすべきだと考えている」

「冬の移籍市場は負傷した選手の代役を獲得するためだけに使われるべきだと思う。この時期にチームを再編成するのは許容できない。シーズン途中にレギュラークラスがチームを入れ替わるのを良いことだと思えない。フットボールの偉大さを保つ必要があると私は思っている」

　さらに、チェルシーがローンで放出している選手が34人にも及ぶことを受け「ローン選手の数を減らし、1チームのメンバーも25選手までとしたい」としたFIFAのトップは、新レギュレーションを2018年の終わりまでに導入する考えを示している。

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