バルセロナは、レアル・マドリーに対するFIFAの補強禁止処分軽減に納得が行っていない様子だ。

　今年1月に18歳未満の外国人選手登録に関する規定を違反したとして、FIFAから今後2回の市場における補強禁止処分を科せられていたレアル。だがスポーツ仲裁裁判所(CAS)に上訴を行った結果、20日に処分の軽減が認められ、補強禁止処分は今冬の市場でのみ適用される運びとなった。

　この決定に、不満をあらわにしたのがバルセロナだ。バルセロナは以前、同様に18歳未満の外国人選手登録に関する規定を違反したとして、FIFAから2回の移籍市場における補強禁止処分を科せられていた。その後CASに上訴を行ったものの、処分の撤回や軽減は認められなかった。

　バルセロナがCASに上訴を行った際、その仕事を受け持ったのは法務事務所『Pintó Ruiz & Del Valle』である。レアルもCASに上訴を行った際に同法務事務所に仕事を依頼した。それにもかかわらず、結果が異なることにバルセロナ側は憤りを感じている模様だ。

　バルセロナのジョゼップ・マリア・バルトメウ会長は「どういう条件だったのかを見てみなければいけない。我々がこのテーマを扱った時と同じ弁護士だから、彼らと話すつもりだ」と状況を確認する意思を見せている。

　一方で、バルトメウ会長は「レアル・マドリーやアトレティコ・マドリー(に対する処分)の実際のところは知らない。ただ、我々と似たような状況だったのは知っている。だが弁護士が同じなので、これから彼らに電話をして説明を受けるのは簡単だ。彼らに問い合わせるのに何も問題はない」と述べ、事実を明らかにする意向を示している。

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