欧州サッカー連盟(UEFA)は29日、現地時間4月30日15時から5月3日23時59分にかけて、全てのソーシャルメディアの投稿をボイコットすると発表した。今月24日にはイングランドサッカー協会、プレミアリーグなどが同様の方針を示しており、欧州当局も追随する形となった。

　ボイコットの目的は、欧州各国で深刻化しているソーシャルネットワーク上の差別・虐待行為への抗議。今年に入って以降、多くのサッカー関係者が人種差別・誹謗中傷のメッセージで被害を受けている中、各国リーグや協会がさまざまな対策に乗り出していた。

　UEFAのアレクサンドル・チェフェリン会長は公式サイトを通じて「ピッチとソーシャルメディアの両方で虐待が起きている。これは受け入れられないことであり、公的機関や立法機関、そしてソーシャルメディアの巨人の助けを借りて止める必要がある」と声明を出した。

　その上で「憎しみの文化が罰されず、増長することはとても危険であり、それはフットボール界だけで社会全体に言えることだ」と警鐘を鳴らしつつ、「フットボール界が立ち上がる時が来た。選手、クラブ、そしてステークホルダーが見せてきた連帯に感銘を受けている」と寄り添う姿勢を表明している。

　チェフェリン会長はあわせて「選手、コーチ、審判、また関係者が許し難いツイートやメッセージの犠牲になったときは、いつでも正式な苦情を申し立てることを全員に強く勧める。匿名性の背後に隠れ、有害なイデオロギー(思想)を吐き出す卑怯者は山ほどいる」と情報提供を呼びかけた。

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